首都圏に直下型地震はいつ起きてもおかしくないといわれています。
直下型地震とは
直下型地震はマスコミによって広まった用語とされ、イメージしやすいことから定着しています。
条件としては、
・内陸部で発生する
・人が地震と感知するほど比較的大きな揺れで被害が伴う地震
が当てはまります。
直下型地震としては近年、阪神・淡路大震災(マグニチュード7.3)や東日本大震災と呼ばれる東北地方太平洋沖地震(マグニチュード9.0)などが発生しました。
今後懸念されている直下型地震としては、首都直下地震や中部・近畿直下地震があり、国の中央防災会議専門調査会によると甚大な被害が想定されています。
首都直下地震について
もしも直下型地震が発声するとマグニチュード7以上ともいわれ、人口が集中する東京に直撃した場合、多くの死傷者が予測されています。
直下型地震が発生しても正しい対処ができる人はどれだけいるでしょうか。
直下型地震に対して今一度備えておく必要があります。
リスクを知る
首都直下地震は30年以内に70%の発生確率と内閣府が発表しています。
しかし、この数字は過去の巨大地震から推測されたもので曖昧な数字です。
今日直下型地震が起こるかもしれないし、30年何もないかもしれないというような数字なので、日頃から想定しておくことが大切なのです。
では、もしも直下型地震が発生したら、どのような被害を受けるリスクがあるのでしょうか。
内閣府が想定した直下型地震の死亡者数の想定では、建物倒壊で亡くなる人よりも火災で亡くなる人が多いと想定しています。
自身が住んでいる場所や会社が木造密集地帯でないか確認します。木造密集地帯とは読んで字のごとく木造住宅の密集した地域で、倒壊や火災、延焼が発生しやすいとされている地帯です。
行政機関は防災性の向上を目指し改修工事を促していますが、なかなか進んでいないのが現状です。
また、都心のビル群は火災や倒壊に強いといわれています。仕事中に被災した場合、無理に帰宅せず安全な場所にとどまる勇気も必要です。
参考 地震災害
防災グッズを常備しておく
東日本大震災から約10年経過し、防災への意識は薄れていないでしょうか。
買おうと思っていてもつい忘れがちなのが防災グッズ。
いつ起こるかわからない地震に備えておく必要があります。
すぐできることは普段食べているものを10日間常に備え消費期限が切れる前に買い足す日常備蓄は日頃からできる災害への備えとなります。
